「広報は大企業がやるもんだよね」「うちの会社、そんなに発信することなんてないよ」　これは日常的に問われることの代表例の一つ。ニュースルームの話をしても同じような反応が多くあります。発信やコミュニケーションが必要ない企業など、存在しません。企業経営や情報発信の本質を見極めることが大切です。

トヨタは、ニュースルームを活用して、「当たり前のコミュニケーション」を愚直なまでに実践。メールアラート機能を駆使し、一斉に情報公開！

記者発表会、アナリスト説明会。決算説明会などを視聴制限を設けずにライブ配信＆アーカイブで公開しています。

フジテレビ親会社の株主総会が6月に開催されます。4月16日、米国の大株主が12人の取締役候補を発表。

20年前に世間を騒がせた「買収劇」に登場したプレイヤーたちに再び注目が集まっています。

米国で発祥した「ニュースルーム」はブログの進化形といえます。ブログも広報の一環として登場したのです。

DXとは「デジタル戦略×組織変革」のこと。ニュースルームを導入することで企業・組織に何が起きるのかを明らかにします。

ネット専業銀行の実例を取り上げて深掘りします。インターネットが普及し、企業自らが直接発信できる時代を迎えています。しかし、まだまだマスメディアでの報道に偏重したままの企業が大半です。思考停止から脱却できるかが問われます。

オウンドメディアを日本語にすると、（自社が）所有する媒体。紙媒体では会社案内、社内報、アニュアルレポートなども含まれます。もともとはデジタルマーケティングの一翼を担うものでした。カタカナ専門用語に惑わされないで、本質を問うことが大切です。

日本広報学会は2023年に新たな広報概念を定義。この定義に関して、上場企業経営者がどう捉えているのか。

近頃、その意識と現状の課題が発表されました。発表内容を荒木が広報オタク目線でさらに深掘りし、問題提起します。

フジテレビの第三者委員会報告書が、2025年3月31日に公表されました。ウェブサイトで全文（本文だけで約300ページ）掲載。

同報告書の要点を絞り、読み解いてみました。かなり踏み込んだ赤裸々な内容です。みなさんも読んでみては？