「かつてプロレスとはゴールのないマラソンと言った自分ですが、ゴールすることに決めました」（武藤敬司引退ロード特設ページより）日本が世界に誇るプロレスの至宝武藤敬司が引退する。

昭和45年11月25日、三島由紀夫、自衛隊市ヶ谷駐屯地で割腹、介錯される――。一人の作家がクーデターに失敗し自決したにすぎないあの日、何故あれほど日本全体が動揺し、以後多くの人が事件を饒舌に語り記したか。

◎田中英壽体制の地下水脈◎中興の祖「古田重二良」の呪縛◎アメフト部薬物事件◎入学志願数2万2000減◎重量挙部・陸上部・スケート部「被害額1億1500万円超」の金銭不祥事

もう二度と日本にこんな兄弟が現れることはないだろう。狂乱のバブルに踊り、栄光と挫折の物語を生きた2人は、時代が求めた最後のアンチヒーローだった!

営業、編集、PR、プロモーション、社長業に大学教授。リクルートで、東京ガールズコレクションで、よしもと他で鍛え上げた“叩き上げのマーケ脳“を持つ著者が初めて書き下ろした観光業界のリアルを描いた衝撃作。

一八五四年，日本人に映る世界の見え方は一八〇度転換した．アメリカ人はこれを「ペリー提督の遠征」というが，私たちは「黒船来航」と呼んだ．同様に一九四五年の米軍がおこなった「空爆」を，日本人は「空襲」と呼ぶ．

〈さびしい、苦しい〉老い方にさようなら!世界的な霊長類学者が教える、人生後半戦が「希望」となる考え方とは?・人間はなぜ“人生後半戦”が長いのか?・“老いるほど美しくなる”ゴリラに学ぶべきこと

徳川幕府が二百六十年隠してきた真実を暴く！　信長、信玄、そして秀吉。圧倒的な強者を相手にしてきた家康はつねに「弱者」だった。

昭和天皇と側近たちとの詳細なやり取りを記録した「昭和天皇拝謁記」．貴重な史料からは，政局や社会情勢，戦争について饒舌に語る昭和天皇の等身大の姿が浮かび上がる．

2022年に中日ドラゴンズの監督に就任した立浪和義氏。長らく続く低迷を打破すべく、大きな期待を背負っての船出となりました。

志半ばで命を奪われた男の、よみがえる救民の政治哲学!◆内容紹介◆
2002年10月、右翼団体代表を名乗る男に襲撃され命を落とした政治家・石井紘基(こうき)。

【解説】『モオツァルト』は小林秀雄が44歳の時に書かれた代表的な評論と評されている。昭和19年6月に中国への単身での旅行から帰国して以来の２カ年の沈黙を破って、雑誌ん『創元』に発表したのがこの評論であった。

人間が言語に規定された存在であることは二〇世紀の哲学の前提だった。二一世紀に入って二〇年が過ぎたいま、コミュニケーションにおける言葉の価値は低下し、〈言語を使う存在〉という人間の定義も有効性

永田町35年の不適切宣言！政治家が○○な時代に国民までバカになってどうする！

ネットリンチが日常風景となった日本社会。「友／敵」思考が過激化していく社会のゆくえとは？「ナチ・プロ」「統一教会」「ホスト問題」「AIの台頭」「安倍国葬」「強制する社会」etc.

■先行きに不安を感じている中高年サラリーマンのための「自分のキャリアをお金に変えて、定年後もバリバリ稼ぐ」技術、大公開！

★認知症の当事者による、当事者のための本★ 65歳以上では約5人に1人が認知症を発症するといわれるなか、根本的な治療法は確立されていません。

いま大学の序列が変わろうとしている。その背景にあるのは、大学を襲う４つの荒波だ。こうした中、偏差値以外の指標でも大学を評価する動きが広がり、東大、京大を追い抜く下克上が起きている。

世界人口の半分近くが貧困の中にある．生活環境を変えるためにはお金が必要だが，貧しい人々にとってはお金を借りることも返すことも困難だ．ではどうしたらいいのか．――この世界的課題を解決するのが，小さな金融サービス=マイクロファイナンスだ．

「東京渋谷区の一等地に、とんでもないマンションがある―」すべては、一本の電話から始まった！マンション自治を取り戻すべく立ち上がった住民たちの闘争１２００日　新宿駅からわずか２駅、最寄り駅から徒歩４分。都心の人気のヴィンテージマンションシリーズにもかかわらず、相場に比べて格段に安価なマンションがあった。

■長年の学歴論争に一石を投じる！学歴不要論など侃侃諤諤の議論がなされるのに、なぜ学歴社会はなくならないのか。誰のために存在するのか。

2024年 第22回 開高健ノンフィクション賞受賞作　JAで「神様」と呼ばれた男の溺死。執拗な取材の果て、辿り着いたのは、国境の島に蠢く人間の、深い闇だった。

野球と無縁の人生を歩んできた2人のサラリーマンが、どん底、赤貧に喘ぐ球団の建て直しに身を投じる、渾身の企業ノンフィクション。

アメリカの研究者が確認！STAP細胞は本当に存在した！マスコミ総がかりでリンチしたSTAP細胞騒動の闇と光

言論の自由を保障する新憲法下の日本で、GHQは、郵便・新聞・放送に検閲を行い占領政策への批判を封じた。GHQはさらに民主化の名のもと、職業軍人だけでなく、政治家、言論人、経済人ら21万人を公職から追放。